気候変動の向こう側

  2015年3月に40ヶ国45,435人を対象にピューリサーチが行った気候変動に関する意識調査で、78%の人が「温室効果ガス削減の国際的合意をするべき」、68%が「気候変動の影響を抑制するために、ライフスタイルを変えるべき」、54%が「先進国がもっと努力するべき」と回答し、気候変動対策が必要と考えている人が大半を占める結果となりました。

  日本のそれぞれの数字を見てみると、「温室効果ガス削減の国際的合意をするべき」と答えた人は83%、「ライフスタイルを変えなければならない」と考える人は世界平均よりも14%低い53%、「先進国がもっと努力するべき」と回答した人は34%と平均よりも20%低く、逆に「途上国が先進国並みの努力をするべき」と答えた人が58%と、温室効果ガスの削減は必要と考えているものの、そのための努力やライフスタイルの変化に対しては世界の人と比較して消極的な姿勢であることがわかりました。

  日本は、36%の人が「テクノロジーが問題を解決する」と考えていますが、これは40ヶ国中ロシアと並んで、ヨルダン（46%）の次に高く、他国と比較すると、日本の人は温室効果ガスの排出量を減らし、気候変動の影響を抑えるために自分自身が変わるよりもテクノロジーの進化に頼ろうとする傾向があるようです。

  「途上国が先進国並みの努力をするべき」と答えた人は58%で、ブラジルの次に高くなっており、先進国の中では2番目に高いアメリカの50%を8%上回り最も高い数字になりました。

  また、同じ質問で、日本の10代後半から20代の方が、30代から50代よりも「先進国の努力が必要」と考えており、世代間の意識の違いが見られます。

  国や世代、保守とリベラル間、性別などによって気候変動への意識に開きは見られますが、世界の8割近い人たちが温室効果ガス排出量の削減を支持しているのは、今後気候変動対策を進めていくための明るい材料であるといえるでしょう。

  11月30日から12月10日にかけて開催される「国連気候変動パリ会議」での国際的合意に、世界の人々の意見が反映されるかどうかが注目されます。